ICT、GPSを活用したスマート農業

ICT（ロボット技術や情報通信技術）を活用したスマート農業の実証実験が富山県射水市布目沢のほ場で行われています。

GPS（衛星利用測位システム）を活用した機械による田植え作業の実演が行われました。

実証実験は、農業就業者の減少や高齢化による労働力不足を受けて国が進めており、全国で６９団体、富山県内では唯一「農事組合法人布目沢営農」を中心とする共同事業体が選ばれました。

大規模ほ場を使い、稲と大豆の生産性向上を目指しています。

期間は本年度から２年間です。

田植えにはGPSを活用して自動的に直進する「直進キープ・可変施肥田植機」を使用します。

ぬかるみでタイヤが空転しても等間隔での田植えや肥料の散布ができ、ほ場や過去の生育条件からきめ細かな肥料の調整もできます。

正確に直進できるため、オペレーターの負担が軽減され、これまで二人が交代で行っていた田植えが一人でもできます。

手を離した状態でも直進することを確認しました。

無人で田起こしできるトラクターや、自動の水管理システム、水分量やタンパク質含有量を測定できる収量コンバイン、ICT技術を活用した情報管理システムも取り入れます。

農事組合法人布目沢営農の大木太明夫代表理事は「機械を使うことでどれだけコストを削減できるか数値で示したい」と話しています。

スマート農業の技術を活用することで生産性の向上や人件費削減が期待されています。