スマホ衛星利用測位システムで喫茶店案内

１世帯で使われる喫茶代が全国２位の岐阜で、スマートフォンの衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を使った現在地周辺の喫茶店情報の提供が、全国に先駆けてスタートしました。

岐阜県喫茶飲食生活衛生同業組合（岐阜市、武藤八紘理事長）が岐阜県内約１００店を対象に３月から実施。

携帯電話の普及で喫茶店の待ち合わせ利用が減ったともいわれていますが、スマホの活用で新たな利用拡大を図ります。

２０１０～２０１２年の総務省の家計調査で、世帯で使われる喫茶代が全国２位の岐阜市に代表されるように、岐阜県に喫茶文化は深く浸透しています。

新たな客層の掘り起こしに岐阜県喫茶飲食生活衛生同業組合では、スマホ利用者のニーズに合わせ、現在地周辺の店の場所を割り出し、営業時間や定休日、看板メニューなど詳細な情報を掲載したホームページに接続できるシステムの作成に踏み切りました。

岐阜県喫茶飲食生活衛生同業組合に加盟する約３００店のうち、岐阜県内全域の１０８店が衛星利用測位システムに登録。

スマホでＱＲコードを読み取りアクセスすると現在地を示した地図が開き、地図上のコーヒーカップのマークを選択することで店のホームページに接続されます。

パソコンの使えない経営者の店には、組合員らが出向いて写真を撮り、無料でホームページを作成。

登録店を巡りスタンプを集めると、コーヒー豆や岐阜県喫茶飲食生活衛生同業組合オリジナルのコーヒー酒がもらえるスタンプラリーもあります（１２月３１日まで）。

来年度２００店の登録を目指す牧野義春事務局長は「店の雰囲気やメニュー、味にはそれぞれの個性がある。システムを利用していろんな店を巡ってほしい。観光客にも利用してもらいたい」と話してくれました。