さいたまスーパーアリーナ経済効果400億円

ぶぎん地域経済研究所の調査で、さいたまスーパーアリーナに年間の経済波及効果約４００億円の効果があることがわかりました。

施設周辺では、新たな開発も進んでおり好調な施設利用が続けば、さらなる経済効果も見込めそうです。

調査は、２０１３年の施設利用実績を基に算出。

入場料や飲食、宿泊費などの直接効果は、約２６１億円。

グッズ生産などに関連する間接１次効果は、約６３億円。

関連産業で働く人の所得増加でさらに消費、生産が増える間接２次効果は、約７０億円。

これらを合わせると、約４００億円になります。

調査によると、さいたまスーパーアリーナは２０００年９月に開設。

年間利用者は、２００万人を越え、２０１３年は２９２万人に達しました。

年間でイベントが開かれる割り合い（稼働率）は、２００４年度が５９・２％。

２０１２年度は、最高の７６・４％で、増加傾向にあります。

さいたまスーパーアリーナの利用が好調なのは「会場の設営が便利」「屋内の会場としては国内最大級」「客席数が変更可能」「ステージの見やすさ」「アクセスの良さ」などが挙げられています。

さいたまスーパーアリーナ周辺では、病院建設が進み、商業施設の開発や警察署の移転なども決まっています。

ぶぎん地域経済研究所は「さいたま新都心の中核施設として、さらに多くのイベントを誘致して十分な経済効果を発揮していくことを期待したい」とコメントしています。